退職面談の目的は2種類【引き止めor退職手続きの説明】

こんにちは、ボンです。

意を決して、直属の上司に退職を切り出したものの、後日、更に上の上司や人事部との退職面談を設定された人もいますよね。

この記事では、私の経験を踏まえて、退職面談で聞かれたことや注意すべき点をご紹介したいと思います。

退職面談とは

退職面談は、会社によって行われるかどうかまちまちですが、退職前に人事部や上司と退職までの手続きなどを話し合うものになります。

社員数の多い会社で人事部がしっかりと機能している場合に行われる場合が多いと思います。

退職面談への参加者は、会社で利用しているカレンダー機能などで参加者を確認することができると思いますが、その参加者によって意味合いが若干変わってきますので、注意しましょう。

参加者が人事部だけの場合

参加者が自分以外に人事部だけの場合には、会社的にも退職が認められて、粛々と退職への手続きが進められるでしょう。

私も千人規模の会社を退職するときは、人事部との退職面談を設定されました。

はじめに、人事部としても退職理由を知りたいとのことでしたので、上司に説明したのと同様の理由を伝えしました。

人事部の友人に聞いた話ですが、この場合の人事部の意図としては、上司や部署の人間関係に問題があったかどうかを確認したいのだそうです。後々のトラブルに備えて、確認しておくということのようです。

そのため、上司に説明した理由と同じことを説明すれば、特段、引き止めにあうということもないと思います。

参加者に直属の上司やさらに上の上司がいる場合

この場合は、引き止めが行われる可能性が高いです。

なぜなら、直属の上司が上の上司にあなたの退職を伝えたところ、一緒に引き止めをしようとしているからです。

特に人事部の人が入っていない面談であれば、まず間違いなく引き止めです。

引き止められたらどうするか

労働環境や条件などの上司の努力で改善できそうなことを退職理由にせずに、退職意思が固いことを伝えるしかありません。

上司もあなたの人柄も含めて引き止めているかもしれませんが、2週間や1ヶ月後にやめられてはこまるが、次に採用が決まるまで引き伸ばしたいと考えている場合や離職率が高い企業などでは離職者が出ること自体が自分の評価を下げるために引き止めていることもあります。

本当にあなたの人柄や仕事ぶりを評価してくれてれば、新たな挑戦を応援してくれるでしょう。

どうしても退職を認めてくれない場合はどうするか

上司がどうしても退職を認めてくれず、退職願を受け取ってくれない場合は、退職届を人事部に提出しましょう。
法的には、退職の意志を示せば、2週間後には退職することが可能です。

人事部も退職届を受け取らないようなブラック企業の場合には、退職届を記録が残る形で郵送するとよいでしょう。

私の場合、少人数の会社で人事部がない会社のときに、上司が退職届を受け取ってくれないことがあり、無料の弁護士相談に問い合わせたことがあります。

その際に、上記の2週間後に退職することが可能であることと、記録の残る形で退職届を提出するようにアドバイスを受けました。

内容証明が一番いいのかもしれませんが、特定記録郵便やレターパックプラスなどでも良いとのことでアドバイスいただけました。

まとめ

退職面談は、参加者によって、会社の意図することが違いますが、あなたの退職の意思が固いことを伝えることに、かわりはありません。

引き止めにあっても、意志が固いことを伝えましょう。

もし、会社が退職を認めてくれなくても、退職は自由ですので、誠意を持って伝えていきましょう。