退職願は口頭でも成立するが、事後処理を誤ると悲惨

こんにちは、ボンです。

この記事ではこのような悩みを解決します。

実は、退職の意志を伝えるのは、口頭でも有効ですが、後で言った言わないにならないためにも、最終的には文章で伝えたほうがよいです。

この記事では口頭で退職を上司に伝えた方向けに、その後の注意点について解説します。

退職願は口頭でも有効か

私が新卒で入った会社を転職で退職するときに厚生労働省のホームページで紹介されていた総合労働相談コーナーで相談したときのアドバイスを踏まえてご紹介します。

総合労働相談コーナーに相談した方にいただいたアドバイスでは、
「退職の意思表示は口頭でも成立する」ということでした。

しかし、口頭だけでは後で言った言わないや、退職の申し出自体があいまいで会社側が退職する意思がなかったととらえており、後々トラブルになるとのことでした。

そのため、退職願を提出することやメールで退職した旨を残すなど、記録に残る形で退職の意思表示をすることが後々のトラブルを防ぐことができると教えていただきました。

円満退職するための退職の意思表示

まずは、直属の上司に退職の意思表示を口頭で伝えましょう。

はじめから、メールで退職の意志表示をするよりは、口頭で退職を伝えましょう。

これまでの感謝の思いも伝えつつ、どうしても退職したいことを伝えることで、相手の心証もよくなるはずです。

私の後輩で、SNSで急に退職を伝えている人がいましたが、後輩の上司は怒っていました。

その上司は30代であり、プライベートでも仕事でも日常的にSNSで連絡する人でしたが、激怒していたところを見ると、退職に関しては、世代を問わず、初めてに口頭で伝えることが円満退職の一歩だと思います。

口頭で伝えた後に退職手続きの進展がない場合

口頭で伝えた後に具体的な退職日の日程や引き継ぎする後任が決まらないと不安になると思います。

その場合には、会社ルールの退職を申し出る期日を確認して、その期限が近い場合には、確認のためにこちらから次のアクションを起こしましょう。

私なら、具体的に以下のアクションをとります。

「私の退職の件ですが、そろそろ引き継ぎの準備をしたいので、引き継ぎの相談をさせていただけましょうでしょうか」
口頭でまずは伝える。

それでも、会社側に動きがない場合にはメールで以下の内容を伝える。

「○月○日にお伝えした私の退職の件ですが、引き継ぎの準備を行いため、引き継ぎのご相談をさせていただくお時間をいただけませんでしょうか。
お伝えしております退職希望日の○月○日が近くなってきましたので、お忙しいところ、申し訳ありませんが、ご調整のほどよろしくお願いいたします。」

私は具体的な日にちを入れて、記録を残すようにしています。
このメールを送れば、ほとんどの場合、会社からのアクションはあります。

気をつけたいのは、あくまでも、退職の件は、上司とあなただけしか知らないかもしれないということです。

そのため、メールや口頭で伝えるにしても、まだ、同僚や上司やその上の上司にわかるようにする段階ではまだないということです。

ここで、上司以外にわかるような形で催促してしまうと、上司のメンツを潰すことになるかもしれません。

その場合は、円満退職が難しくなりますので、注意しながら、後々の記録として残すことができるようにしておきましょう。

まとめ

退職の意思表示自体は、口頭でも成立しますが、実際には言った言わないや受け取り側がただの愚痴のような形でとらえ、後々トラブルになることも少なくないため、不安に思った場合には、記録に残すようにすることで備えることができます。

しかし、円満退職のためには、円滑な人間関係が欠かせませんので、会社のルールや上司・同僚の立場を考えながら、進めていきましょう。