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円満に退職を伝える方法

円満

こんにちは、ボンです。

今回は、会社に円満に退職を伝える方法をご紹介します。

サラリーマンを辞めると決めたら、理由はなんにせよ、円満に粛々と退職したいですよね。
でも、お世話になった上司や先輩には言いづらい。。。
少しでもスムーズに、軋轢なしにすすめるための手順を今回はお伝えします。

退職までのスケジュール

1. 転職活動(退職日の3-6ヶ月前)

2. 転職先企業からの内定

3. 退職する覚悟の再確認

4. 退職の意思表示(退職日の1-2ヶ月前)

5. 退職願の提出と退職日・最終出社日の確認

6. 引き継ぎ、残務処理

7. 最終出社日の挨拶

退職までの一般的なスケジュールはこのようになります。

退職するタイミングや伝え方がとても重要です。

タイミングをはかりたいとはいえ、すでに転職先に企業から内定をもらっており、先方の希望もありますので手続きを進めなくてはならない状況だと思います。

注意点とともに1つずつ見ていきたいと思います。

1.転職活動

転職活動を実際に始めたら、どんなに仲の良い同僚であっても、絶対に話してはいけません。

万が一、自分以外の人から上司に退職しようとしていることが伝わったら、転職するにせよ、残るにせよ、一つもいいことはありません。

実際に、私の同僚で転職活動していることが公になってしまった人がいましたら、転職先が決まる前に結局やめざる得ない状況になってしまいました。

みんな、こんなの当たり前だと思っていても、会社に不満があったり、理不尽なことがあったりするとつい「実は・・・」と話してしまうことがあります。

特に飲み会の席などで話が盛り上がった際にこの手の話になることもありますので、もう一度人には話さないということを肝に命じてください。

これなくして、円満退社の道はありません。

2.転職先企業からの内定

晴れて希望の企業から内定の知らせをメールや電話で受け取ることができたら、最初に確認することは、労働条件です。

求人票や面接で確認しているからといって、入社日まで労働条件の詳細を確認しておきましょう。

電話やメールでは労働条件の詳細は伝えられないことがほとんどですし、しっかりと「労働条件通知書」といった書面を確認して、転職する旨の意思を伝えましょう。

転職した後にこんなはずじゃなかったとならないように確認しておきましょう。

普通の会社であれば、内定後に労働条件を確認の上、転職するかどうか最終決定したいと伝えれば、書面を提示してくれるはずです。

なぜなら、労働基準法15条(労働条件の明示)があるからです。

そのため、提示してもらえない場合は、ブラック企業の可能性もありますので、転職するかどうか慎重に判断する必要があるでしょう。

転職するかどうかの意思表示は1週間程度と考えたほうがよいでしょう。

そのためには、【5. 退職願の提出と退職日・最終出社日の確認】までを1週間以内に行う必要があります。

3.退職する覚悟の再確認

転職活動をする前に覚悟は決めたと思いますが、転職先に企業からもらった労働条件や転職活動している間に気持ちの変化はありませんか。

改めて、なぜ転職したいのか考えてみてください。

そして、会社から引き止められたら、なんと答えるかを考えましょう。

ここで大切なことは、本音と建前を使い分けることです。

本音では会社への不満が理由かもしれませんが、実際に伝える退職理由は、ポジティブなものとしては、「新しいことにチャレンジしたい」と現在の状況ではクリアできないことを伝えることや、家庭の事情などの個人的な理由にするのがよいと思います。

単純に給与や待遇の不満などになると、ガス抜き的に次の査定で考慮するなどといったことで遺留されることもあります。

そうならないためにも、もう一度退職理由を整理して、決意を固めておきましょう。

退職の意思表示

覚悟が決まったら、直属の上司に時間を取ってもらいます。

なるべく、他の人に聞かれないように会議室などで話ができるようにお願いします。

メールなどで伝えるのではなく、優柔不断な態度は示さず口頭で、退職理由とともに退職の意思を伝えます。

すぐに退職日の相談といきたいところですが、まずは上司に退職することを納得して貰う必要があります。

なので、出来れば、上司のほうから退職希望日を聞いてもらうようにしましょう。

あやふやな説明をせずに退職の意思が固いことを誠意を持って伝えることができれば、上司のほうから「で、いつが希望なんだ?」と聞いてもらえるとおもいます。

ここで転職先企業名などを答える必要はありません

私の場合は、いつも具体的な企業名は挙げずに、自分が目指す企業イメージと業務イメージの会社を探しているところであると伝えています。

そうすると、転職先が決まるまで残ったらよいと言われたりしますが、改めて決意が固いことを伝えると上司も察してくれているようでした。

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退職願の提出と退職日・最終出社日の確認

退職の意思表示を行い、上司も納得してくれたら、退職日と最終出社日の相談です。

退職願には退職日を記載する必要があるので、仕事の状況などを考慮して相談が必要です。転職先の希望もあるので、調整がありますが、退職日を決めないとズルズルと引き継ぎ担当者も決まらずということもありますので、まずは1-2ヶ月後で希望を伝えましょう。

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「急だな」「もうすぐだな」と言われると思いますが、決り文句みたいなものですが、上司からすれば通常業に加えて、業務の割り振りも考えなくてはならないので、丁重に断りを入れておきましょう。

最終出社日は、退職日から逆算して有給や引き継ぎを考慮して決める必要があります。事前に自分の有給がどの程度残っているか確認しておきましょう。

有給の買取は原則できないことになっていますので、なるべくすべて取得して退職できるように、在職中の会社と転職先との間で調整しましょう。


退職日は決まったら、退職願を書きましょう。

会社によってはフォーマットが決まっている場合もありますので、上司に確認しておきましょう。

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退職の意志表示をしたときには、上司が納得していたようでも、日付は後日と言われて、そのままズルズルと日にちが過ぎてしまうことも考えられます。

その場合は、一旦退職日の日付だけ書いていない退職願を持って、上司にこっそりと退職願の日付を記載したいと伝えましょう。

ここまですれば、上司も決意は固いと見て、話を前に進めてくれるでしょう。

私の場合は、最初に退職の意志を伝えた日に退職日の相談までできなかった場合には翌日には持っていきました。間を置かずにすることで決意を伝えるようにしていました。

引き継ぎ、残務処理

最終出社日は決まったら、引き継ぎのスケジュールと引き継ぎの項目を上司に確認します。

それに承認を得ることができたら、引き継ぎ担当者を決めてもらいます。

ここで、上司から同僚達に退職することがオープンになります。

引き継ぎの後任者は、業務負荷が上がる事も考えられますので、その点を配慮しながら、引き継ぎをする必要がありますが、気を使って中途半端にしてしまっても、後々困るのは本人なので、しっかりと時間をとってもらって、後からでもわかるように引継書を作っておきましょう。

会社によりけりですが、引継書に上司や担当者の印鑑が必要なところありますので、しっかりと作っておきます。

取引先にも退職の挨拶と後任の紹介もこの時期になります。

最終出社日の挨拶

最終出社日には、引き継ぎ業務もほぼ終わり、社内挨拶や手続きがほとんどになっているかと思います。

最終日は、会社に返却するものとして、PCなどの貸与品、備品、社員証、名刺を整理しておきます。

健康保険証は、退職日と最終出社日が違う場合は、退職日以降に速やかに郵送で返却します。

また、会社から受け取るものもあります。

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最後に、定時になったら、お世話なった人たちに気持ちよく挨拶をして会社を出ましょう。

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